2020年8月20日 テレビでは分からないけど、この東洋経済さんの毎日、チキンと客観的な数字を更新し続けているサイトを観ていると、新型コロナウイルスの流行が収まって来ているのが分かります。#東洋経済さんエライ！ #東洋経済
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退院数とか、重症者数とか、死亡数が重要です。
日本はガンで1日約1000人が亡くなり、インフルエンザで年間約3000人が亡くなります。
バランスが大切です。
ビル&ヒラリー・クリントン夫妻の友人47人が不可解な死を遂げていた！ 自殺から飛行機事故、銃撃まで…！
ビル&ヒラリー・クリントン夫妻の友人47人が不可解な死を遂げていた！ 自殺から飛行機事故、銃撃まで…！ - エキサイトニュース https://www.excite.co.jp/news/article/Tocana_201606_post_9975/
クリントン夫妻の周りに「不自然な死」が多いことをご存じだろうか？実は最近になって、複数の海外メディアがこの疑惑を報じていて、その数何と47人。「クリントン夫妻の友人たちは、変な死に方をする癖をお持ちのようだ」と皮肉られている。その中でも特に有名な10人を紹介したい。
【その他の画像はコチラ→http://tocana.jp/2016/06/post_9975.html】
■ジェームス・マクドゥガル：1998年／心臓発作
マクドゥガルはアーカンソー時代、クリントン夫妻の不動産ビジネスのパートナーであった。しかしこのビジネスには不正があり、後に社名を取って「ホワイトウォーター疑惑」と呼ばれるようになった。マクドゥガルはこの不正を訴追され、3年半の懲役刑を受けて服役中に持病の心臓発作を起こした。彼が発作を起こした時、除細動器が刑務所に常設されていたが使用されず、時間のかかる遠方の福祉病院に運ばれた。彼はクリントン夫妻を訴追しようとしたスター検察官側の最重要証人として裁判に出廷予定であったが、彼の死により訴追は困難となった。
■メアリー・マホニー：1997年／射殺
マホニー（当時25歳）はホワイトハウスの元インターン。彼女はビル・クリントンを罷免しようとするスター検察官の証人として、ホワイトハウスで受けた性的嫌がらせを証言する予定であった。
マホニーは当時スターバックスで副店長として働いていたが、閉店直後に同僚2人と共に「処刑スタイル」で何者かに銃で殺害された。店には4000ドル（約44万円）もの現金が残され、何ひとつ盗まれていなかった。出入り口の鍵はきちんとしまっており、無理やり押し入った形跡もなかった。銃には消音装置が付けられていたらしく、人通りの多い場所にもかかわらず音や叫び声を聞いた者もいなかった。
■ヴィンス・フォスター：1993年／ピストル自殺
フォスターはアーカンソー州出身でビル・クリントンの幼なじみ。弁護士として勤務したローズ法律事務所でヒラリーと同僚になり、ビルの大統領就任に際して次席法律顧問に招かれた。ヒラリーのさまざまな疑惑処理に関わっていたフォスターは議会で追及され、ヒラリーに不利な証言を行う予定であったが、1993年7月公園でピストル自殺を遂げた。
彼は奇妙なメモ、「ホワイトウォーターは“ウジ（worms）”の詰まった缶であり、絶対に開けてはならない」と書き残した。またメディアは、目撃者が現場でピストルを見ていないこと、フォスターの受信記録など関連資料が全て消されていたこと、ヒラリーがフォスターのオフィスにある文書類を廃棄するよう命じたことを疑惑として報じている。検視官も退官後、「自殺と考えるには疑問点が多かった」と語っている。
■ロン・ブラウン：1996年／飛行機事故
ブラウンはクリントン大統領の下で商務長官を務めていた。彼が空軍機でクロアチアに向かう最中、飛行機が航路を誤り山に衝突し死亡した。当時ブラウンは、クリントン大統領と共に巨大コングロマリットのエンロン社との不正取引を疑われていた。事故前にブラウンは「検察と取引することを決心した」と話しており、またCIAが反対する政策を推し進めることによって、CIAとも敵対していた。彼はクリントン政権にとって影の部分を「知り過ぎた男」であった。
ブラウンの遺体は綿密に調べられたが、病理医は銃弾による傷に似た穴が頭蓋骨にあったと報告している。また調査によれば事故前に、飛行機のナビゲーション機器が空港から盗まれており、パイロットが偽の機器を使い意図的にコースオフして事故を起こしたという推測を呼び起こした。そして事故の3日後、ナビゲーション機器の取り扱い責任者が空港で頭を撃ち死亡した。これは「自殺」として処理され、事故調査官は彼への訊問の機会を永久に失った。
■ビクター・レイザー・Ⅱ：1992年／飛行機事故
ビクター・レイザー・Ⅱとその22歳の息子、モンゴメリー・レイザーはビル・クリントンの資金調達組織の中心メンバーであったが、アラスカで自家用機が墜落し死亡した。
■ポール・タリー：1992年／病死
米民主党全国委員会会長、かつビル・クリントンの優れた戦略ディレクターであったタリーは、アーカンソー州のホテルで死体となり発見された。彼の死因は、48歳という若さにもかかわらず心臓発作であった。
■エド・ウィリー：1993年／ピストル自殺
ウィリーもビル・クリントンの資金調達組織のメンバーであったが、バージニアの森で頭を撃ち死亡した。警察はこれを自殺と発表。しかしウィリーの妻であるキャスリーンはインタビューで、クリントン夫妻が夫の死に関係していると思うかと聞かれ、「明らかな疑いを持っています」と答えている。
ウィリーは大統領選挙戦の最中、現金の詰まったブリーフケースを持ち歩いており、それは「不正な」金だった疑いが濃い。さらにウィリーは左利きなのに、検視報告書では右手を使い引き金を引いたことになっていた。これは前述のフォスターの「自殺」時にも見られた奇妙な現象である。
■ジェリー・パークス：1993年／射殺
パークスはビル・クリントンのセキュリティ・チームの責任者であった。パークスはヴィンス・フォスターが「自殺」したニュースを聞いた時に、真っ青になって「私も死んだ人間だ」とつぶやき、その後彼は何かに怯え銃を常に携帯していた。そしてビル・クリントンと彼の周りの人々は「家の大掃除中」で、リストの次は自分だと話していたという。
93年、彼はリトルロックの交差点を運転中に銃撃を受けた。彼を射撃した2人組は非常に落ち着いた様子で彼を射殺し、闇に消えた。彼の息子は父親がビル・クリントンに関する書類を集めており、その情報を公にすると脅していたと話した。そしてその書類は彼の死後、家から忽然と消えていた。
■ジェイムス・バンチ：不明年／ピストル自殺
バンチはヴィンス・フォスターと全く同じ状況でピストルを使い自殺した。彼はテキサス州とアーカンソー州の売春組織を訪れた影響力のある人々の名前を書いた「ブラック ブック」を持っており、その中にはビル・クリントンの名前があったと噂された。その「ブラック ブック」は数人が現物を見たにもかかわらず、彼の死後紛失した。彼の死は何故か数年間は公表されなかった。
■ジョン・ウィルソン：1993年／首つり自殺
ワシントン評議会元メンバーのウィルソンは、1993年に自宅で首つり自殺をした。ウィルソンは、いわゆる「ホワイトウォーター疑惑」と呼ばれるクリントン夫妻と自殺したマクドゥガルの不動産取引に関して、情報を持っていると主張していたという。ウィルソンはワシントンで20年の経験を持つベテラン政治家で、彼の自殺は人々に衝撃を与えた。
この他にもクリントンの4人のボディガードをはじめ、多くの人間が1993年から数年間に「自殺」、「飛行機事故」、「自動車事故」、「銃撃（犯人不詳）」によって死亡している。特にホワイトウォーター疑惑に関しては、少なくとも3人が「自殺」している。これらの人々の死は、偶然にしてはあまりにもタイミングがよく、また人数が多すぎる。真相解明がなされる日は、果たして来るのだろうか。
（文＝三橋ココ）
小沢一郎のたまたま伝説
・2009年1月21日西松建設元専務嶋田武司が死亡
・その３日後、2009年2月24日重要参考人だった長野知事の元秘書右近謙一がたまたま自殺
・その後、2009年3月1日小沢を告発していた元議員吉岡吉典がたまたまソウルで心臓発作で死亡
・たまたま、その2日後2009年3月3日に小沢一郎の公設秘書である大久保隆規と西松建設社長の國澤幹雄と西松建設幹部1人が政治資金規正法違反で逮捕
・民主党支部家宅捜査のたまたま翌日に民主党事務所から出火して全焼、全資料焼失
３月４日に民主党財務の重要人物である藤井裕久氏の事務所全焼
・火事の第一通報者がたまたま本村賢太郎県議（民主党）の秘書（35）だった
・しかし「第一通報者は通行人」と報道した番組が複数あった
・平成16・17年に鳩山の収支監査をやった故人献金のキーマン花田順正税理士が衆院選の前日にたまたま心不全で死亡
白人記者を黙らせた 零戦エースパイロットの会見
平成６年の暮れ近く、石原慎太郎氏は日本における外国人記者クラブに珍しい客を迎える案内が来たので出席した。ゲストスピーカーは大東亜戦争のエース・パイロット・坂井三郎氏だった。冒頭、坂井氏はこう語った。
「私はご覧の通りあの戦争で片眼を失いましたが、後悔などまったくしていません。
ただあの戦争で実に多くの優れた仲間と部下を失ったことは痛恨であります。
彼らがもし今日生きてあるならば、数多の才能を発揮して素晴らしい貢献を国家のために為したでしょう。
私はそれを信じて疑いません。彼らには年に必ず2度靖国神社で会って、その度報告をしています。貴様たちの死はけっして無駄ではなかったぞ。
あの戦争のお蔭で、世界は明らかに発展して良くなったのだからなと」
その途端、聞いていた白人の記者たちの間に得も言われぬ空気が醸し出されるのがわかった。
歴戦の撃墜王はそれを察してニコリと笑い、
「だって皆さん、そうじゃないですか。あの戦争が終わってから国連に新しく誕生した国が数多く参加しましたな。今までに確か70数カ国ありますな。
しかしその中に、白人の国を探せば、正確には違うのかも知れないが、強いていえばイスラエルただ一国だけです。あとは皆かつて植民地支配を受けた黄色、褐色、黒色の民族が独立を果たし、一人前の国として認められることになった。
これすなわち人類の進歩に他ならない。そしてその事態を招くためにあの戦争は大いに意味があったということは、誰も否定出来ますまいに」
と。会場は寂として声がなかった。石原慎太郎氏は痛快のあまり一人拍手したら、目の前にいた白人の若造のどこかの記者が振り返り険しい目で睨みつけてきたので、坂井氏に真似てニッコリ笑ってやったという。
そうしたらその男がしばらくして途中で席を立ち上がり、石原氏の前にいた日本人の客の手になにやら紙切れを渡してそれを私に手渡すように促し、そそくさと部屋から出ていった。
受け取った客は怪訝そうにテーブル越しにそれを手渡してくれた。二つ折りされた紙にはこう書かれていた。
“Ishihara, you are ultra rightist, lunatic! ”（石原、お前は極右の狂人だ！）
彼らにとって正鵠を射られた腹いせだった…
私たちの先人の戦いが世界の有色人種国家の独立を促した、という話は何も、日本人の〝極右〟だけが言っている話ではありません。インドの第二代大統領ラダクリシュナン氏は次のように言います。
「インドが今日独立できたのは、日本のおかげである。それは一人インドのみではない。ベトナムであれ、ビルマであれ、インドネシアであれ、西欧の旧植民地であったアジア諸国は、日本人が払った大きな犠牲の上に独立できたのである。
われわれアジアの民は１９４１年１２月８日をアジア解放の記念日として記憶すべきであり、日本に対する感謝の心を忘れてはならない」
ビルマの元国家元首バー・モウ博士は「歴史的にこれを見るならば、日本ほどアジアを白人支配から離脱させることに貢献した国はない」と述べています。
しかし、今日、このような事実をどれだけの子供たちが知っているでしょうか？
戦後の日本人は、７５年もの間、真実を封印した歴史教育を受けてきました。「戦争犯罪情報計画（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）」の影響で日本人のモラルは急速に崩壊しています… そのあいだ誤った歴史認識を持った国民が増え、反対に正しい歴史認識を持った戦争を経験した世代がほとんどいなくなっているという転換点に差し掛かっています。
もう残された時間はほとんどありません。
これはまさしく亡国の前兆と言えるのではないでしょうか？
かつてドイツの近代歴史学の祖ランケはこう言いました。
「国民が誇りを失えば、その国は滅びる」
かつて日本が大東亜戦争中に蒔いたアジア解放と大東亜共栄圏の種が実って、戦後、アジア・アフリカ・南米諸国が独立し、発展できたこと、そして、日本がそれらに大きく貢献した国であることに対して、もっと大きな自信と誇りを持っても良いのではないでしょうか？
https://in.kamijimayoshiro.jp/kjp200815_live
そうか！韓国マネーで日本マスコミを買収してるのか #韓国 #好きです韓国
日本のマスコミ界に潜む韓国マネー？ 「対日世論工作」予算が３・３倍…メディアで「韓国に学べ」と叫ぶ人々の矛盾
振り返れば１９８０年代の中盤から、日本には韓国を絶賛して「韓国に学ぶべきだ」と主張する人々がいた。人脈としては途切れているが、今も新型コロナウイルスに関連して、「日本は韓国の防疫に学ぶべきだ」と叫ぶ人々がいる。
日本のあるテレビ局は最近、「むやみに新型コロナウイルスのＰＣＲ検査数を増やすべきではない」と述べた医師のコメントを、“編集詐術”により、「韓国のようにしろ」と主張したかのように放映した。そこまでして、「韓国持ち上げ」に狂奔する背後には、何があるのか。
韓国の駐日大使館の「対日世論工作予算」が、２０２０年は前年の３・３倍にも急増したことと無縁だろうか。
いつしか韓国では「海外に自慢すべき事物」に「Ｋ」を付けた英語で呼ぶようになった。初めは「Ｋポップ」だった。やがて「Ｋビューティー」（＝美容整形や安価な化粧品）、「Ｋフード」（＝屋台料理）、「Ｋメディカル」（＝医療手術）…。そして、文在寅（ムン・ジェイン）大統領は就任３年の記念演説で「Ｋ防疫」を高らかに自慢した（＝なぜか、防疫は英訳せず韓国語のまま）。
Ｋ防疫とは、国民総背番号制度を背景に、感染者の動線をスマホの位置情報、カード支払いの記録、防犯カメラの映像から割り出し、疑わしき者には検査を強制し、陽性者は強制入院か強制隔離する措置をいう。
日本でそんな措置をしたら、マイナンバーにすら文句を言っている“人権派”が猛反対するのは必至だ。ところが、「日本もＫ防疫を」と叫ぶテレビのコメンテーター。その主張に踊らされているとの自覚もないまま受け売りして回る人々（＝テレパヨという）は、“人権派”と重複する。
つまるところ、彼らは「何が何でも反安倍晋三政権」なのだ。日本ではできないことを主張し、「できないのは安倍政権のせいだ」といい、日本政府が一歩踏み出したら“人権派”の仮面をかぶるのだ。
日本が新型コロナ問題で、韓国から学ぶことがあるとしたら…。それは韓国政府が「社会的距離の確保」をまだ解除していなかった４月３０日夜から５月１日早朝にかけて、ソウル梨泰院に数カ所あるゲイ専門クラブに５０００人を超えるゲイが集まり、集団感染を引き起こしたことだ。
「Ｋ防疫」ではない。反面教師としての「Ｋ感染」だ。首都圏でも緊急事態宣言が解除されたからといって、決して緩んではならない。
韓国の情報当局（旧ＫＣＩＡ）は、「反安倍」を対日情報心理戦の最重点課題にしている。日本製品に対する不買運動の標語が一夜にして「ＮＯジャパン」から「ＮＯアベ」に変わったのは、運動そのものが官主導であることを物語る。
同時に、それは対日情報心理戦の韓国内でのバックアップ活動でもある。
日本国内の「何が何でも反安倍政権」の動きは、韓国のこうした対日情報心理戦と無縁だろうか。
韓国の南官杓駐日大使が、大幅増になった対日世論工作費に関連して、「日本の世論を主導する財界やマスコミなどを攻略する計画だと述べた」（聯合ニュース１９年１２月２３日）というベタ記事に着目せざるを得ない。
「Ｋマネー」が、日本のマスコミ界の背後で蠢いていると見なければならない。
■室谷克実（むろたに・かつみ） １９４９年、東京都生まれ。慶応大学法学部卒。時事通信入社、政治部記者、ソウル特派員、「時事解説」編集長、外交知識普及会常務理事などを経て、評論活動に。著書・共著に『悪韓論』（新潮新書）、『崩韓論』（飛鳥新社）、『韓国リスク』（産経新聞出版）など多数。
[夕刊ﾌｼﾞ 2020.5.28]
http://www.zakzak.co.jp/soc/news/200528/for2005280001-n1.html
