#言霊と革命を超えて

日本は「言霊」と「革命」に支配されている。それを超える情けある言論を。 言霊に縛られた考え方と革命的な思想を使わず、情けのある言葉を発して行きます。 言霊:言った言葉は現実となる。  革命的な思想:現在の社会は間違ったものであり正しい考え方の人間で社会運営してゆくべきという思想。社会も永遠に近い時を経ている訳で全とっかえしたら大変な事です。 中国等に現出したこの世の地獄のような国家は酷いものです。

‪#事実‬ ‪「#中華人民共和国」は1949年10月1日に建国された僅か70年の国‬

‪#事実‬
‪「#中華人民共和国」は1949年10月1日に建国された僅か70年の国‬

‪「中華」中心でも華でもなく‬
‪「人民」の意見が通る訳でもなく‬
‪「共和国」と名乗るが共産党が国より上にある‬

‪そして「清国」(1636-1912年)は女真族、「元国」(1271-1368年)は蒙古族の国である‬

#事実 日本共産党の志位和夫は30年も無選挙で党のトップにいる 独裁者は誰だ? https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E5%BF%97%E4%BD%8D%E5%92%8C%E5%A4%AB

志位和夫は1990年に日本共産党書記長

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2000年からは日本共産党委員長 

https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E5%BF%97%E4%BD%8D%E5%92%8C%E5%A4%AB

30年間も無選挙でトップにいる

独裁者は誰だよ?

 

そうか!韓国マネーで日本マスコミを買収してるのか #韓国 #好きです韓国

日本のマスコミ界に潜む韓国マネー? 「対日世論工作」予算が3・3倍…メディアで「韓国に学べ」と叫ぶ人々の矛盾

 

振り返れば1980年代の中盤から、日本には韓国を絶賛して「韓国に学ぶべきだ」と主張する人々がいた。人脈としては途切れているが、今も新型コロナウイルスに関連して、「日本は韓国の防疫に学ぶべきだ」と叫ぶ人々がいる。

 

日本のあるテレビ局は最近、「むやみに新型コロナウイルスのPCR検査数を増やすべきではない」と述べた医師のコメントを、“編集詐術”により、「韓国のようにしろ」と主張したかのように放映した。そこまでして、「韓国持ち上げ」に狂奔する背後には、何があるのか。

 

韓国の駐日大使館の「対日世論工作予算」が、2020年は前年の3・3倍にも急増したことと無縁だろうか。

 

いつしか韓国では「海外に自慢すべき事物」に「K」を付けた英語で呼ぶようになった。初めは「Kポップ」だった。やがて「Kビューティー」(=美容整形や安価な化粧品)、「Kフード」(=屋台料理)、「Kメディカル」(=医療手術)…。そして、文在寅ムン・ジェイン)大統領は就任3年の記念演説で「K防疫」を高らかに自慢した(=なぜか、防疫は英訳せず韓国語のまま)。

 

K防疫とは、国民総背番号制度を背景に、感染者の動線スマホの位置情報、カード支払いの記録、防犯カメラの映像から割り出し、疑わしき者には検査を強制し、陽性者は強制入院か強制隔離する措置をいう。

 

日本でそんな措置をしたら、マイナンバーにすら文句を言っている“人権派”が猛反対するのは必至だ。ところが、「日本もK防疫を」と叫ぶテレビのコメンテーター。その主張に踊らされているとの自覚もないまま受け売りして回る人々(=テレパヨという)は、“人権派”と重複する。

 

つまるところ、彼らは「何が何でも反安倍晋三政権」なのだ。日本ではできないことを主張し、「できないのは安倍政権のせいだ」といい、日本政府が一歩踏み出したら“人権派”の仮面をかぶるのだ。

 

日本が新型コロナ問題で、韓国から学ぶことがあるとしたら…。それは韓国政府が「社会的距離の確保」をまだ解除していなかった4月30日夜から5月1日早朝にかけて、ソウル梨泰院に数カ所あるゲイ専門クラブに5000人を超えるゲイが集まり、集団感染を引き起こしたことだ。

 

「K防疫」ではない。反面教師としての「K感染」だ。首都圏でも緊急事態宣言が解除されたからといって、決して緩んではならない。

 

韓国の情報当局(旧KCIA)は、「反安倍」を対日情報心理戦の最重点課題にしている。日本製品に対する不買運動の標語が一夜にして「NOジャパン」から「NOアベ」に変わったのは、運動そのものが官主導であることを物語る。

 

同時に、それは対日情報心理戦の韓国内でのバックアップ活動でもある。

 

日本国内の「何が何でも反安倍政権」の動きは、韓国のこうした対日情報心理戦と無縁だろうか。

 

韓国の南官杓駐日大使が、大幅増になった対日世論工作費に関連して、「日本の世論を主導する財界やマスコミなどを攻略する計画だと述べた」(聯合ニュース19年12月23日)というベタ記事に着目せざるを得ない。

 

「Kマネー」が、日本のマスコミ界の背後で蠢いていると見なければならない。


■室谷克実(むろたに・かつみ) 1949年、東京都生まれ。慶応大学法学部卒。時事通信入社、政治部記者、ソウル特派員、「時事解説」編集長、外交知識普及会常務理事などを経て、評論活動に。著書・共著に『悪韓論』(新潮新書)、『崩韓論』(飛鳥新社)、『韓国リスク』(産経新聞出版)など多数。
[夕刊フジ 2020.5.28]


http://www.zakzak.co.jp/soc/news/200528/for2005280001-n1.html

 

 

あなたはある日、告げられます。 「新しい感染症です。特効薬もワクチンもありません。死亡率は高い模様。

あなたはある日、告げられます。

「新しい感染症です。特効薬もワクチンもありません。死亡率は高い模様。無症状の人でも感染させられます。若い人には症状が出にくいようです。高齢者や基礎疾患のある方は重症化しやすいようです。スマホ、金属、ダンボールでも数日は生きるウイルスの為、拡がりが不明。

 

飛沫感染が主と思われますが空気感染する可能性もあります。昨年末に中国で重症化患者が報告されましたが潜伏期間は7日から14日程度、24日という報告もあります。中国が正確な報告をしているかどうかは分かりません。検査の精度は低く、無症状の人100万人に検査したら、おそらく30万人は間違います」

 

「中国から毎月90万人程度は来日。昨年12月に重症化していて潜伏期間が最大24日あり、発症から重症化を14日として、無症状の感染者が多いとすると昨年秋以前、10月頃から発生しているウイルスの可能性があります。10月から1月なら4ヶ月で360万人来日済み、世界にはその十倍以上、拡散済みでしょう。」

 

「治療薬は無いので、対症療法、自己免疫での治療が中心となります。軽症者は自宅療養が妥当。手洗いは有効。マスクは感染者が感染を拡げない為には有効。不特定多数が集まる事が感染を拡げます。若い人は無症状が多い上に活動量が多いのでその層の大勢への接触を避ける必要があります。」

 

「日本には憲法上、外出を禁止できる法令はありません。直接の入国禁止、渡航禁止措置も根拠が薄く難しいです。新型インフルエンザの法令を改正すれば外出自粛要請ならばできます。特に罰則は無く強制力はありません。また、経済を止めれば自殺者、失業者、病人が増えます。」どうしますか?

 

 

野党が使ってるサボタージュ(破壊工作)マニュアル手法がこれだ!

唐突ですが、「サボタージュマニュアル」って知ってますか? その名の通り、組織をサボタージュ(ダメにする)ためのマニュアルとして、二次大戦~冷戦のころにガチでスパイの方々が使っていたモノらしいんですが、まぁとりあえず見てみてください。

以下を実行することで、迅速に「対象組織をダメにする」ことができるらしいんです。

常に文書による指示を要求せよ。

誤解を招きやすい指示を出せ。

意思統一のために長時間議論せよ。

さらに出来る限り不備を指摘せよ。

準備を十分行い完全に準備ができているまで実行に移すな。

高性能の道具を要求せよ。

道具が悪ければ良い結果が得られないと警告せよ。

常に些細な仕事からとりかかれ。

重要な仕事は後回しにせよ。 些細なことにも高い完成度を要求せよ。

わずかな間違いも繰り返し修正させ小さな間違いも見つけ出せ。

重要な決定を行う際には会議を開け。

もっともらしくペーパーワークを増大させよ。

通達書類の発行や支払いなどに関係する決済手続きを多重化せよ。

すべての決裁者が承認するまで、仕事を進めるな。

すべての規則を隅々まで厳格に適用せよ。

何事をするにも「通常のルート」を通して行うように主張せよ。

決断を早めるためのショートカットを認めるな。

「スピーチ」を行え。

できる限り頻繁に長い話をすること。

長い逸話や自分の経験を持ちだして主張のポイントを解説せよ。

可能な限りの事象を委員会に持ち込み「さらなる調査と熟考」を求めよ。

委員会のメンバーはできるだけ多く(少なくとも5人以上)すること。

できる限り頻繁に無関係なテーマを持ち出すこと。

議事録や連絡用文書、決議書などにおいて細かい言葉遣いについて議論せよ。

以前の会議で決まったことを再び持ち出し、その妥当性について改めて問い直せ。

「警告」せよ。

他の人々に「理性的」になることを求め、将来やっかいな問題を引き起こさないよう早急な決断を避けるよう主張せよ。

あらゆる決断の妥当性を問え。ある決定が自分たちの管轄にあるのかどうか、

また組織上層部のポリシーと相反しないかどうかなどを問題にせよ。

 

https://m.huffingtonpost.jp/web-directors-manual/management_b_6094014.html

 

 

この #事実 の中にあなたの知らない事はありませんか? 

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尖閣諸島に地下資源の可能性が分かってから中華人民共和国は領土主張をしている

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日本共産党の志位委員長は無選挙で何十年もトップにいる

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立憲民主党
謝蓮舫帰化して日本国籍となった 村田蓮舫が現在の本名

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民主党は国家主権の移譲を公式ホームページで政策として主張していた

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鳩山由紀夫普天間基地を「最低でも県外」と主張したが、後に辺野古移転を認めた

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竹島が韓国に奪われたのは自衛隊の創立より前だった

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アメリカ(連合国)は東京大空襲、広島と長崎の原爆、以外にも日本中の都市を爆撃した

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長崎の原爆投下時に浦上天守堂で多くのカソリック(キリスト)教徒が礼拝中であった

浦上天守堂は戦後、解体されて爆撃後の姿は残されていない

#事実
日本国憲法アメリカが起案した

#事実
日本国憲法は一度も改正されたことが無い

憲法が改正された事が無い国は珍しい

#事実

第二次世界大戦以前は台湾、朝鮮半島は日本の領土であった

#事実

朝鮮半島の賠償問題は1965年の日韓基本条約で個人向け、北朝鮮分を含めて全て韓国に支払う事で解決している

 

#事実

朝日新聞従軍慰安婦について30年以上も誤報を掲載していた

#事実

朝日新聞の記者は貴重なサンゴに「KY」と自ら傷をつけて「誰がやった?」と記事にしていた

 

「北朝鮮は韓国からの秘密資金39億ドルで核開発した」“金正恩の元金庫番”が衝撃の告白 #北朝鮮

北朝鮮は韓国からの秘密資金39億ドルで核開発した」“金正恩の元金庫番”が衝撃の告白

 

北朝鮮金正恩朝鮮労働党委員長が重篤な病状にあるとの情報が世界をかけめぐっている。そんな中、金ファミリーの暗部を知る人物が口を開いた。

秘密資金管理機関「朝鮮労働党39号室」の元幹部李正浩(62)氏は、金日成主席や金正日総書記の時代から現在の金正恩政権まで3代にわたって約30年間、 高位幹部として務めた。金一族直属の秘密資金管理機関「朝鮮労働党39号室」の幹部を務めたほか、日本にマツタケなどを輸出する「朝鮮大興貿易会社」総社長も務め、金正日から「首相より仕事ができる」と絶賛されたほどの功績をもつ。

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ところが李氏は、金正恩の叔父である張成沢氏ら多くの幹部が残忍な方法で処刑されたことに衝撃を受け、韓国に亡命した。現在は米ワシントンDCで、米政府の諮問役を務める。

今回、李氏は4時間にわたるインタビューに応じ、韓国からの巨額の秘密資金の驚くべき使途について明かした。

 

韓国から提供された39億ドル

「私は核専門家ではありませんが、北朝鮮は推定で60~70発の核爆弾を持っているはずです。開発速度は年々速くなっており、おそらく今年中には100発ほど持つのではとみています。

 その核開発に決定的な役割を果たしたのは、皮肉なことに韓国から提供された秘密資金でした」

 李氏によると、大飢饉に見舞われた1990年代後半の「苦難の行軍」の時、北朝鮮では軍の車両をただの1台も動かすことができず、軍需工場もすべて閉鎖されるという悲惨な状態だったという。

ところが――。

「1998年に韓国で金大中政権が発足すると、北朝鮮に資金が提供されるようになりました。じつはその頃、39号室の資金は底をついていました。当時、金正日が『我々の資金が底をついたことを米国や南朝鮮(韓国)が知ったら、攻め込んできたはずだ。本当に考えただけでも恐ろしい。我々を守るためには核を作ることに集中しなければならない』と、こっそり打ち明けたのを憶えています。金大中大統領が、金正日体制を生かしたのです」

韓国からは合計で約39億ドルもの秘密資金が北朝鮮に流れたという。


日本は「言霊」と「革命」に支配されている。それを超える情けある言論を。 言霊に縛られた考え方と革命的な思想を使わず、情けのある言葉を発して行きます。 言霊:言った言葉は現実となる。その現実が良くない場合、言った人が責任を問われるので、良い事ばかり言う方が良い。 運動会前に「明日は雨になりそうで傘は必要」と言う人が居て、雨が降ると「お前が言うから降った」と抗議され、「傘の心配までして雨を呼び寄せた」という信仰。 革命的な思想:現在の社会は間違ったものであり、正しい考え方の人間で社会運営してゆくべきという思想。 社会も永遠に近い時を経ている訳で全とっかえしたら大変な事です。 中国等に現出したこの世の地獄のような国家は酷いものです。 最近の風潮は堅苦しい正義を振りかざすような言論がまかり通っています。 物事の複合的な面を認められずに、悪い処を見つけたら人格否定、社会的抹殺をするやり方は革命的な思考、嗜好、志向だと思います。